グループ役員向け研修を実施

テクノプロ・グループでは、技術職のみならず、総合職、営業職、事務職、採用職など本社業務や支店業務に従事する社員の人材育成に注力していますが、役員についても例外ではありません。
経営環境の変化のスピードが速まる中でグループが持続的に成長していくためには、会社や担当部門を牽引する重責を担う役員層が、求められる視点や視座、姿勢や思考方法を再確認しつつ磨きをかけていくことが重要だと考えています。

2019年9月6日にスタートした今回の「グループ役員向け研修」では、参加者は約半年間にわたり、事前学習と合計７日間のケーススタディを通してマネジメントスキルの研鑽を積むと同時に、グループのありたい姿についてのディスカッションをおこなっていきます。
参加者には、ここ数年間で新たにグループの仲間となった事業会社の社長も含まれており、グループとしての一体感の醸成や、会社や部門の垣根を越えた経営層の紐帯・連携の強化も目的としています。

冒頭CEO西尾より

研修冒頭、CEO西尾からの参加者への激励の挨拶がありましたので、一部を紹介します。
　2020年7月に発表を予定している新たな中期経営計画の策定にあたり、今年12月までにある程度の方向性を定め、年明けから具体的な施策の検討を進めて行きたい。中期経営計画は、私が一方的に示すようなものではなく、ここに集まった会社経営の中心的な役割を担う役員層による十分な議論が欠かせないことは論を俟たない。
　一般的に、会社は①創業期、②成長期、③成熟期・収穫期、④衰退期に分類される。かつて雑誌に日本のトップ１０企業について、明治時代からの移り変わりが紹介されていたが、それによると企業の入れ変わりが激しく、企業は未来永劫に発展するものではないことをつくづく再認識させられた。
私は、企業存続のためには、成長期に得た資金を有効に投資することが重要だと考える。場合によっては企業の事業内容が変容することもあると思うが、適切な投資によって企業は成長を続けることができる。当社の事業である技術者派遣を中心とした技術サービスが、現在４つのどの段階であるかの議論は別として、次の事業について十分な検討を進め育てる必要があると考える。とは言え、当社は技術サービス企業として社会からの信頼を得ているので、闇雲に手を広げるのではなく、あくまでも技術や人材を軸とした新たなサービスを模索することが大切であると考える。
　そこで着目すべきポイントがいくつかある。まず、日本型雇用慣行の変化である。諸外国の先例に倣えば、少なくとも10年後には日本の働き方も確実に変わる。変わらないと日本の競争力を保つことは至難と言わざるを得ない。次に、テクノロジーのフロントランナーとして、ますます加速する技術革新の潮流を適確に捉える努力を怠ってはならない。そして、関係諸法令の改正とそれに伴う技術サービス業界全体の変化・変容、最後にグローバル化の進展。これらは重要なポイントであると考える。
　皆さんの考えるテクノプロ・グループの将来はどのような姿なのか？個人も会社も一つの限界を超えると新しい段階に入ることは間違いない。「全ての従業員が幸せなワークライフを過ごし、社会に貢献する」そんなテクノプロ・グループであるため、今回の研修を通じて学ぶことも多いと思うが、お互いを良く知る機会として、十分意見交換をしながら相互理解を深めて、今以上に忌憚ない本当の議論ができる環境を作ってもらえることを願う。

研修の様子

（2019.09.06）